DTC（ダイレクト・トゥ・コンシューマー：消費者向け直販）という言葉を知っているだろうか。小売店を通さず、自社製品を消費者に直接届ける販売方法だ。近年、海外では、DTCが食の業界でも導入されつつある。この新トレンドについて、詳しく見てみよう。

コロナ禍での新しい生活様式をふまえた、果物収穫体験のかたちが提案された。保育園児の柿狩りを、バーチャルイベントとして実施するというものだ。ITベンチャーと保育園が企画、クラウドファンディングが開始された。

メリットの多い「放牧」だが、牧草地の管理は大変。そこで、乳牛の放牧をドローンとAIでサポートする実証実験が開始される。ドローンで撮影した牧草写真から、牧草の生育具合をAIで自動判別。その日の最良な放牧エリアを選定し、リモートでゲートを開閉するとのことだ。

この10年ほどの間に、様々な自然災害に見舞われた岩手県。その影響は長引いており、過疎化が止まらない地域も見受けられるという。そんななか、高いモチベーションをもって農業に励み、地域おこしに努めているのが、「岩手県4Hクラブ」の会長、山崎慎弥さんだ。

日本随一の“米どころ”である新潟県南魚沼市で、お米の高付加価値化を実現して規模を拡大している生産者がいる。そのノウハウと美味しいお米に懸ける想いをここでご紹介しよう。

イノシシ被害に立ち向かう、20代～40代の若手農家約120人による有志団体「くまもと☆農家ハンター」。ICT技術を取り入れ、農業とイノシシ対策活動を両立させるという斬新な活動が注目を集めている。

朱鷺の暮らす豊かな環境づくりと農業を両立させた、新潟県佐渡市。このような生き物を育む農法はどのように実現されたのだろうか。里山資本主義とこれからの農業の在り方について、地域エコノミストの藻谷浩介氏が説くコラム。

“うどん県”なる愛称で親しまれている香川県は、国内でもっとも面積が小さい県でもある。青果物の大量生産は物理的に難しいため、県内の農家はさまざまな工夫をもって営農しているよう。香川県4Hクラブの会長をつとめる白井悠貴さんも、創意を感じさせる農家の一人だ。　

ハウス内環境を見える化している生産者は少なくない。しかしここで紹介するのは、優れた生産者のハウス内環境データを仲間同士で共有することで地域の農業を盛り上げよう、という珍しい取り組みだ。

トマトやレタスの多収化技術が普及する一方、技術が確立していないナスなどの生産量は減少傾向にある。そんな中、ナスの生産量を増やすべく、誠和とタキイ種苗が新たな取り組みに乗り出した。