ハウス環境を一括制御！ 今年導入したい『統合環境制御盤』とは？

2019/01/28

自然豊かな茨城県水戸市で、「女性が輝く職場」を実現しているドロップファーム。同社のフルーツトマト生産の現場では、最新の環境制御システムを導入することでよりよい職場づくりを実践している。

統合環境制御で
働きやすい職場をつくる

『ドロップファームの美容トマト』の名で知られるフルーツトマトをアイメック農法で栽培しているドロップファームは、商品の魅力をSNSを通じて消費者に訴えかけるマーケティング手法や6次化の成功例などで知られている。新しい農業に挑戦する同社だが、その経営手法は意外なほど実直だ。代表の三浦さんが語ってくれた。

ドロップファーム代表・三浦綾佳さん。栄養士、野菜ソムリエプロの資格を持ち、農林水産省 農業女子PJメンバー、農業の働き方改革検討委員でもある。

「手に取って下さったお客様が大切な人に伝えたくなるフルーツトマト、それが『美容トマト』です。そんなフルーツトマトと同じくらい私が大切にしているのがスタッフです。当社のスタッフは、ほとんどが女性。それも子育て中のママが多く、就業時間がフレキシブルでないと働けません。急な休みも取得可能です。女性は出産・育児・介護などのライフステージの変化に伴って、働き方に対するニーズも変わっていきます。スタッフの働きやすさと、常に高品質なフルーツトマトの提供を実現できるよう、『アグリネット』を使って業務のマニュアル化と見える化に力を入れると共に、1ヶ月前から最新設備を導入して作業の効率化も目指しています」。

美容トマトには、ビタミンCやリコピンといった美容に良いとされる成分が多く含まれており、農薬使用も最低限に抑えられている。美容や健康を意識する人々に高く評価される所以だ。

農場を管理しているのは女性スタッフ。その大半は子育て世代のママだという。女性ならではの視点を大切に、自ら購入したいと思えるフルーツトマトを丁寧に育てている。

ドロップファームでは2500㎡のハウスに統合環境制御盤『MC-6001』を導入したことで時間の使い方が激変。一括でハウス環境を制御できることで、これまでそれぞれの機器の制御に費やしていた時間が大幅に削減された。スタッフの働き方のさらなる改善に加え、イベント企画や、消費者とのコミュニケーションなど『美容トマト』のブランド価値を高めるホスピタリティに時間を割けるようになる。ITツールや最新設備を上手に取り入れる姿勢が、ドロップファームの先進的な活動を支えているのだ。

ドロップファーム三浦さんの1日

統合環境制御盤とは？

一般的な「単機能型」の環境制御盤では、それぞれの制御盤で別々のセンサーを用いて、窓やカーテン、暖房機などのハウス内設備を動かすため、作業効率が悪かったり、センサーの個体差で温度などの環境にムラができたりしてしまうことが多かった。
一方、「統合型」の環境制御盤では共通のセンサーを使用して、一つの制御盤で設備を統合的に制御するため、若手でも設定がわかりやすく、環境のコントロールが効率的に行えるという特徴がある。

今回、ドロップファームで導入した統合環境制御盤「MC-6001」では、8段階の温度管理が可能な換気窓制御をはじめ、4軸4層のカーテン制御、暖房機とヒートポンプ制御が可能な冷暖房制御、換気窓や暖房機などを統合制御する湿度制御、光合成を促進するCO2制御などの機能を1台で集中管理できる。ミスト装置等を使った飽差管理やクイックドロップにも対応するという。

モニターは見やすい液晶を採用。その下にジョグダイヤルを装備する。ダイヤル操作でカテゴリごとの運転状況などが確認・設定できる。

その他、ドロップファーム
おすすめの製品はコレ！

●温風暖房機 ハウスカオンキ
施設園芸用に開発された温風暖房機「ハウスカオンキ」は最大熱効率90%を誇る。業界トップの販売実績が高性能の証明だ。

●光合成促進機 グロウエア
CO2を供給することで光合成を促進する「グロウエア」。燃料は灯油やプロパンガスだから、維持費も安く済むのが嬉しい。

●アグリネット
ハウス内環境をスマホやPCを介して、いつでも・どこでも確認できるサービス。MC-6001の遠隔操作にも欠かせない。

問い合わせ

ネポン株式会社
〒243-0215　神奈川県厚木市上古沢411
TEL：046-247-3269

取材協力：ドロップファーム
三浦さんが2015年8月に立ち上げたのがドロップファーム。役員・パートを含めたスタッフ15名（うち男性2名）で5,000㎡のハウスを管理している。商品は仲卸を通さない直販。SNS等を活用したマーケティングで獲得した全国のファンや店舗にフルーツトマトを届けている。

photo: Nahoko Suzuki　text: Reggy Kawashima

AGRI JOURNAL vol.10（2019年冬号）より転載

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