みどり投資促進税制対象はコレ! ラジコン草刈機3選
2023/02/10
『みどり投資促進税制』の対象機械として認定されているラジコン草刈機機種は電動、ハイブリッド、エンジンを動力とするラジコン草刈機が認定されており、それぞれ長所は異なる。今回はそんな中から注目を集めているラジコン草刈機3選を紹介する。
税制の適用を受けるには?
最新のリストを確認しよう
『みどり投資促進税制』を活用する=税制の適用を受けるには、化学肥料・化学農薬の使用低減(有機農業を含む)への取り組みについて、「環境負荷低減事業活動実施計画」または「特定環境負荷低減事業活動実施計画」のどちらかを作成して都道府県知事の認定を受ける必要がある。対象機械は国が認定したものに限られる。
機械の名称・型式は農水省のウェブサイトに掲載されているので、実施計画を作成する際は最新のリストを確認しよう。
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みどり投資促進税制対象はコレ!
ラジコン草刈機3選
やまびこ
ラジコン草刈機
『RCM530/RCM600』
ラジコン草刈機『RCM530』
やまびこの『RCM530』は、走行は電気モーターが、草刈り作業はエンジンが担う、ハイブリッドのラジコン草刈機。ハイブリッドながら比較的コンパクトサイズであり、最大傾斜角度45度を誇る。草刈時の過負荷によるエンジン停止を防ぐ過負荷検知機能を搭載しており、エンジン回転数が低下すると自動で草刈作業を停止、回転数が戻ると自動で作業を再開してくれる。初心者モードを使えば不慣れな作業者にも作業を任せることが可能だ。
*刈幅600mmの『RCM600』が2023年4月に発売予定。そちらも『みどり投資促進税制』対象機に認定されている。
型式:RCM530
重量:138kg
全長×全高×全幅:970×580×915mm
動力:走行は電気・作業はエンジン
刈高:30~100mm
刈幅:530mm
傾斜:最大45度
価格:1,353,000(税込)
型式:RCM600
重量:220kg
全長×全高×全幅:1255×640×975mm
動力:走行は電気・作業はエンジン
刈高:35~100mm(無段階)
刈幅:600mm
傾斜:最大45度
価格:2,035,000(税込)
IHI
リモコン小型ハンマーナイフモア
『SH950RC』
プロユース仕様の機能を有したエンジンを動力としたラジコン草刈機。リモコン操作により1mを超える雑草の繁茂した急勾配の斜面(最大45度)でも作業できる、ハンマーナイフ式の本格的な草刈機である。IHIアグリテックによると、市販の草刈機(リモコン式、自走式、刈払機)の2倍以上の作業能率を誇るそうだ。エンジンの排気量は408cc、出力14PSと強力だが、重量は軽トラックの最大積載量350kgギリギリの340kgに収まっている。
型式:SH950RC
重量:340kg
全長×全高×全幅:1,683×1,105×762mm
動力:エンジン
刈高:20~200mm(無段階)
刈幅:950mm
傾斜:最大45度
価格:販売価格:365万円(税込)
※部品価格高騰により,金額に変動がある可能性があります。
ササキコーポレーション
電動リモコン作業機『スマモ』
『スマモ』は走行ユニット(本体)にアタッチメントを取り付けることで様々な作業ができるリモコン電動作業機。フル電動だからコンパクトで低騒音、排気ガスゼロのクリーンな作業が可能だ。アタッチメントは4種類。『草刈アタッチ』は広幅で低く狭い場所や傾斜地の草刈り用。『畦草刈アタッチ』は水田の畦上面や法面、傾斜地の草刈用。障害物周辺には『際刈りアタッチ』。壁際やフェンス際、木、ポールや太陽光パネル支柱の際に生えた草を刈り取る。
型式:RS400-1
重量:91kg
全長×全高×全幅:970×400×655mm
動力:電気
価格:117万3,700円(税込)
型式:M700
重量:25kg
全長×全高×全幅:620×355×845mm
刈高:約50mm
刈幅:716mm
傾斜:最大35度
価格:44万3,300円(税込)
型式:AZ720
重量:26kg
全長×全高×全幅:517×317×864mm
刈高:約50mm
刈幅:717mm
傾斜:最大35度
価格:44万3,300円(税込)
型式:SSC-30
重量:7kg
全長×全高×全幅:895×359×758mm
刈高:-mm
刈幅:340mm
傾斜:最大30度
価格:33万5,500円(税込)
ラジコン草刈機の
対象機は今後も増える?
本稿執筆(2023年2月6日)時点で『みどり投資促進税制』の対象機械として認定されているラジコン草刈機は4機種。電動、ハイブリッド、エンジンを動力とするラジコン草刈機が認定されており、それぞれに長所は異なることが分かる。自身のニーズに応じた機械を選んでほしい。
今後も対象機械は増えていくと思われるので『みどり投資促進税制』の活用を考えている方は、計画立案時に農水省のウェブサイトをチェックして、最新情報を確認してほしい。
DATA
農林水産省HP「基盤確立事業実施計画の認定状況及びみどり投資促進税制の対象機械について」
文/川島礼二郎