最新技術

本誌先月号でご紹介した『e-Tanada』プロジェクトの続編をお届けしよう。棚田を守ろうとする若手生産者と研究者、それにKMT株式会社による取り組みは、収穫期を迎えていた。

2025～2030年、タンパク質の供給量が需要に追いつかなくなる「タンパク質危機」の可能性がある事が専門家から報告されている。最大級の食料産業である「養豚」も例外ではない。その未来を新たにすべく、11月29日（イイニクの日）、3社協業による「養豚自動化プロジェクト」がスタート。その仕組みとは。

熟練の技術と知識、ノウハウが必要な農業。とはいえ、文字としての情報では、現場を知らない人には理解しきれないことも多い。そんな新規就農者でも直感的に理解できる、農業技術の動画配信サービス「AGRIs」が登場した。

本邦随一の米どころ新潟県で着々と実績を積み上げている農業生産法人がある。そこで新採用された高精度肥料散布機は、これからのスマート農業を支えてくれる一つの切札になりそうだ。

この秋、樹木1本ごとの作業記録を取得できるアプリが登場。現場の声が如実に反映された実用的なツールゆえ、今後注目を浴びそうだ。今なら2ヶ月間無料で体験できるので、果樹農家の方はぜひ試してみてほしい。

消費税率引き上げや軽減税率制度の導入など目まぐるしく変わる税制。さらに2020年分の所得税確定申告からは、課税所得金額から差し引くことのできる「控除額」に係る改正が適用されることをご存知だろうか？適切な納税のため、基礎知識と対策を学んでおこう。

“水田パイプライン”用のスマート水田サービスがスタート。最小限の部品で、バルブ本体の交換工事を行わずにバルブをスマート化でき、導入コストを抑えられるという。スマート農業の実現を目指している方は必見だ。

農業におけるPDCAサイクルの弱点は、「CHECK(点検・評価)」にあたる一枚の農地ごと、あるいはその農地の個所ごとの収量がつかめないことだ。そんな現状に風穴を開けるべく、北海道大学×農家がタッグを組み新たなAIの活用に挑戦している。農業ジャーナリストの窪田新之助氏が説く連載コラム第3回。

農業就業人口の減少・農業者の高齢化と日本全体で農業の労働力不足は深刻な問題だ。これらの課題を解決する一助として、初期費用やメンテナンス費用を必要としない従量課金型の自動野菜収穫ロボットのサービス提供が始まる。

ハウス内環境の「見える化」アプリが、導入しやすい形態・価格帯で登場している。アプリの活用によって働き方や日常はどのように変わっているのか、導入を始めたいちご農家に話を聞いた。