GPEC2026が7月15日に開幕！ アグリジャーナル最新号を無料配布

メイン画像：前回の施設園芸・植物工場展2024

外部環境の
急激な変化に直面

前回の施設園芸・植物工場展2024

日本の施設園芸は、世界情勢の緊迫化に伴う原油高や原材料費の引き上げなど、外部環境の急激な変化に直面している。ハウスの新規建設費用や維持管理費は、かつての生産環境と比較して1.5倍から2倍近くにまで上昇しており、生産者の経営を大きく圧迫している。さらに、夏場の猛暑や地球規模の気候変動は作物の安定生産を脅かす深刻な要素となっており、、迅速な対応が緊急の課題となっている。

こうしたコスト面や環境面での厳しさが増す一方、現場を支える労働力の不足もより深刻化している。加えて、国が進める「みどりの食料システム戦略」に見られるように、生産性の向上と環境負荷低減を両立させた持続可能な農業への転換という新たな指針への対応も求められている。

複合的な課題に応える
GPECの注目ポイント

国内最大規模の「施設園芸・植物工場展（GPEC）」は2年に一度開催される。今回は7月15日（水）から17日（金）までの3日間にわたって東京ビッグサイトで開催される。国内外から265のブースが出展し、昨今の厳しい環境を打破するための最先端技術や製品が数多く集結する。期間中には、4万5000人の来場が見込まれている。

なかでも、製造コストの上昇に対応した有力なアプローチとして、データ駆動型農業を具現化する製品が広く紹介される。会場には、ハウス内の光量、二酸化炭素濃度、土壌の成分などを精密に計測するセンサー群や、それらのデータを一元管理する環境制御システムが並ぶ。

主催者による特設ゾーンや各企業のブースでは、トマトをはじめとする作物の収穫ロボットの実機デモンストレーションが行われるほか、高度なセンシングを用いた植物の生育状況診断システム、苗の安定供給を支える接木ロボットなどが披露される。

GPECを主催する一般社団法人 日本施設園芸協会の藤村博志常務理事は、「厳しい局面ではありますが、計測データに基づいてハウス内を緻密にコントロールできれば、資材のムダを徹底的に排除し、単位面積あたりの収量を大幅に引き上げることが可能になります。遮光材やファインバブル、ヒートポンプなどを複合的に連動させた環境制御により、夏の酷暑にも負けない安定した生産体制を地域全体で構築していただきたいと考えています」と語る。

出展企業を後押しする
GPEC初の技術表彰

今回のGPECでは初めての試みとして、出展者表彰制度「Agri-Tech Award」が創設される。この制度は、施設園芸の発展に寄与する優れた新技術や革新的な製品を開発した出展企業を評価・表彰することで、業界全体の開発意欲をより一層高めるとともに、先進的な技術の社会実装を広く促すことを目的にしている。

具体的な表彰内容としては、データ活用や省力化によって生産性・収益性の向上を目指した製品を対象とする「スマートグリーンハウス賞」、独創性があり施設園芸の新たな展開を提示する「アグリフューチャー賞」、環境負荷低減や省エネルギー効果に貢献する「サステナビリティ賞」、そして来場者の投票によって選出され、最も関心を集めた技術を称える「オーディエンス賞」の4部門が設けられている。

審査のプロセスは、有識者による厳正な書類選考（第一次選考）を経て、会期の初日に選出された企業による製品やシステムの技術プレゼンテーションが実施される。2日目には各賞の選出と表彰が行われ、最終日には受賞した製品の発表会やPR活動が展開される。

藤村氏は、「苦しい社会情勢のなかでも、新しい製品や技術の開発に投資し、挑戦を続けているメーカーのみなさんにエールを送りたいという思いからスタートしました。生産者のみなさんに対しては、それぞれの現場で真に役立つ製品をわかりやすく紹介したいと考えています」と説明する。この双方向にとって有意義な初の取り組みは、GPECへの出展効果を高めるとともに、日本の施設園芸が持続可能な発展を遂げるための強力な後押しとなることが期待される。

会場では、アグリジャーナルもブースを出展し、7月1日に発行した最新号を無料配布する。7月号では、GPEC2026に合わせて施設園芸の最先端トレンドを特集している。

PROFILE

日本施設園芸協会
常務理事兼事務局長

藤村博志氏

農林水産省資材対策室長、研究開発官、農研機構 所長などを歴任し、スマート農業や施設園芸の発展に貢献。2020年から現職。

DATA

施設園芸・植物工場展(GPEC)

取材・文／アグリジャーナル編集部
写真提供／日本施設園芸協会