業界の古い常識に囚われずに、繊細で斬新な女性独自のブランディングで受注の増加と認知度向上に結びつけたゲブラナガトヨの常務、荒井ひろこさん。朝顔の販売数を2万から20万ポットまで伸ばした女性ならではの感性とは？

販売や広告などの前職の経験から「良いものを作っている人は多いが自社ブランドで売っている人は少ない」という点にチャンスを見出し、自社農産物のブランディングに成功。マーケットのニーズ把握のヒントを伺った。

果樹王国・福島県にて、農産物の加工や商品化を手がける『Berry’s Garden（ベリーズガーデン）』。今年9月には東京・赤坂にあるチョコレート専門店とのコラボ商品を発表するなど、順調にブランドを育てている。代表の景井さんのエピソードから、農業女子としてのひとつの在り方を探る。

農林水産・食品分野に異分野の知識や技術を導入して、新たな事業・商品を生み出し、国産農林水産物の価値の連鎖を形成することを目的とした「知」の集積と活用の場®にて、産学官連携協議会のセミナーと意見交換会が1月23日（木）に行われる。

「食べられるバラ」を生産・加工する「ROSE LABO株式会社」の代表・田中綾華さんは、22歳の若さで同社を創業。自社製品が各種百貨店で取り扱われるまでに、ブランドを成長させた秘訣とは？

本誌にて「これからのJA」を連載する中央大学大学院教授杉浦宣彦氏のWEB連載コラム。欧州編第2回は、欧州農業組合の経営戦略に見る市場での地位作りと、IR力の重要性をレポートする。

深刻な農業の人手不足により、技能実習の外国人への依存が強まる一方だ。昨年12月の入管法改正によりどのように変化したのか、技能実習制度は、日本農業全体を改変する起爆剤となるのか。現代農業の本質を、明治学院大学経済学部経済学科教授の神門善久氏が説くコラム。

本誌でも「これからのJA」を連載しており、馴染み深い読者の皆さんも多いであろう中央大学大学院教授杉浦宣彦氏のWEB新連載。欧州農業共同組合の現状とそこから読み取る日本への示唆とは。

近年、消費者の食品の安全性に対する意識は高まりを見せている。そんな中、地方自治体が推薦する優良生産者が、農産物を直接飲食店にアピールし売買できるオンラインマーケットプレイスが誕生した。

インテリアとしても人気の高い多肉植物や観葉植物の鉢物。11月1日、インターネット花市場「ba＊net」では、2018年12月に開始した花き農家＆花屋向けWebサービス「お取寄取引」において、切花につづき、鉢物の取り扱いもスタート。従来の業界商習慣とは異なる仕入れスタイルが好評を得ているという。