投稿一覧

オムニア・コンチェルトが提供しているハウス内環境の遠隔監視制御システム「Sfumato（スフマート）」に、複数のカメラ機能が搭載された。より正確な「見える化」で、研究機関や大規模農業法人、農福連携の現場などでも活躍が期待できる。

10/1(水)より全国で順次配布開始！ 今号ではバイオスティミュラント製品における業界動向のほか、生産現場の効率化のための注目製品・サービスを紹介。幕張メッセで開催される「農業WEEK（J AGRI）」にて最速配布！

前号にて、鹿児島県の喜界島で、島で共通する課題「土壌の排水性」を改善すべく、新しい暗渠排水材「ドレインベルト」を導入した2人の生産者を紹介した。今回は、その続編。導入から半年余りを経て感じた効果をお伝えしよう。

コスト削減に直結する、省エネルギーなソリューションを提供するグルンドフォスポンプ株式会社の製品。キウイフルーツの有名ブランド、「ゼスプリ」の契約農場の現場の声とともに実力を理解してほしい。

畑には丸々と大きく育ったスイカがずらり。持てばズシリと重く、食べればシャリシャリした噛みごたえと、驚くほどの甘さが――。そんな「尾花沢スイカ」も近年の暑さや異常気象に悩まされていた。土壌改良材のV-プロテクトGがその対策の一助となる。

「九州で効果のある対策でも、沖縄で効くとは限らない」。農家のあいだでそんな言葉がささやかれるほどに気候が異なる沖縄で、HotaluX AGRI-REDはアザミウマ対策になりうるのか。導入したマンゴー農家がその効果を語った。

アリゾナ州に誕生した世界初の完全自動垂直農場「オポロ・ファーム」は、ロボティクスと高密度自動倉庫システムを活用。水使用量は従来の20分の1、収穫スピードも劇的に短縮。未来の農業がここにある。

イチゴ生産に関わる労働のうちの3割を「選果・調整＝出荷作業」が占めている。今後も続くに違いない人手不足対策として開発されている最新技術を搭載したデバイスを紹介しよう。

営農型太陽光発電が新たな局面を迎えている。これまで普及が進んでいなかった西日本でも、さまざまな取り組みが進められている。山口県下関市で地域のヒト・モノ・カネの循環を目指す取り組みを追った。

茨城県かすみがうら市にて、県内初となる特定地域づくり事業協同組合「かすみガウガウら協同組合」が誕生し、今年4月に事業活動を開始。本組合は、地域の人手不足を解消するモデルとして注目を集めている。