投稿一覧

住友化学株式会社から新しくリリースされた、施肥量計算アプリ「肥料のミカタ」を試してみませんか？ 本アプリを体験いただいた感想を、編集部が取材・撮影に伺います。

奈良県宇陀市の山口農園は、中山間地域で有機農業を行い、生産規模を拡大している。国の雇用就農資金を活用して安定した雇用環境を整備するとともに、独自の人事評価制度を導入して、社員のやる気を育てている。

株式会社ビビッドガーデンは、年々深刻さを増す気候変動の一次産業への影響について調査を実施した。調査によると、多くの生産者が気候変動の打撃を受ける一方、工夫や対策をしながら生産活動を続けていることがわかった。

親株定植作業から始まり、数々のステップを経ながら収穫まで半年以上もの時間を要するイチゴの栽培。今回は省力化に役立つ3つの品種を紹介する。

農林水産省は、農業法人などの雇用の拡大を支援する「2025年度第2回トライアル雇用就農促進事業」の公募を開始した。上限は1000万円。締め切りは8月29日（金）。

農業経営者にとって、熱中症対策は単なる安全管理を超えた経営課題となっている。2025年6月施行の改正労働安全衛生規則により、事業者に熱中症対策が義務化された。義務化された要件から緊急時の対応方法まで、農業現場で必要な熱中症対策を解説する。

姿や走りはラジコンカーにそっくりながら、斜面の草もキレイにオフ。ユニークで高い性能を誇るのが、共立の「RCM601」だ。「キツい」「危険」といった草刈のイメージを一掃する製品となっている。

スマート農業の普及を加速させる本格的な動きが始まった。農業業界の多様なプレイヤーで発足した「IPCSA（イプサ）」は、スマート農業技術に対する「コストが高い割に効果が見えにくい」「自分の経営にはフィットしない」といった現場の課題を解決するプラットフォームだ。

今回は、AIツール「NotebookLM」の今日から使える具体的な活用術をご紹介。栽培方法の疑問や農機具メンテナンスの方法、圃場データの分析などを「質問」してみよう。

秋田県横手市の一般財団法人山下太郎顕彰育英会は6月15日、今年度の授与式を行い、青果物流通のロス削減に取り組む農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）研究員の渡邊高志氏（34歳）が学術研究奨励賞を受賞した。