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環境改善だけでなく販売や経営にもデータを活用! 生産者を驚かせたクラウドサービス

環境測定を行う生産者は増えてきたが、測定データをそのままにしている人も多い。そんなあなたに、栽培環境の改善だけでなく、販売や経営にも活用できる誠和の「プロファインダークラウド」をご紹介。

いつでもどこでも
スマホでチェック!

作物の生産性を向上させることが農業経営を改善させる一つの方法だ。そのために光合成を最大化させるべく、光、温度、湿度、CO2といった環境の測定や機器の自動制御による環境改善を行い、経営を改善させてきた生産者は多い。
 
しかし環境改善の方法がわからない、環境の「見える化」が経営改善につながるイメージが湧かないという方も依然として多いのが現状かもしれない。そんなデータの活用が課題となっている昨今において、その分野に力を入れている(株)誠和の「プロファインダークラウド」という商品に今、注目が集まっている。
 
誠和は、環境測定器「プロファインダー」で測定した環境データを、いつでも、どこでも、気軽に閲覧できるサービスを2018年8月にスタート。環境、生育、成分といった栽培関連データを、スマートフォンやタブレットなどで閲覧することができる。
 
さらに、クラウドに集めたデータを活用したトマトの収量予測サービス「プロフィットナビ」を2019年8月に開始し、生産者を驚かせた。同年12月には需要予測サービス、会計サービスを開始させるなど、新しいサービスの登場が続いている。
 

 
今年8月に公開が決まっている病害虫・農薬管理サービスは、病気などが発生した場所、農薬の散布量や場所の記録ができ、効率的な農薬散布による作業の効率改善やコスト削減に貢献する。
 
他にも、世界初の技術として注目が集まる光合成量の推定、“環境ムラ”を可視化する多点計測、ハウス内の環境管理を自動で行うプロファインダーNext80のIoT化による遠隔モニタリングやコントロールといった栽培関連サービスは当然ながら、新しい流通サービスとして開発中の「ブルーマーケット」はこの10月から、一部生産者のモニター利用を予定している。
 
さらには、スマートウォッチを活用した労務管理や、あらゆるデータをAIで分析するロボティックアドバイザーサービスの開発にも着手しており、今後の展開に期待が集まっている。
 
担当の加座氏によると、「プロファインダークラウドは使い勝手の良い、栽培、販売、経営の全てを満たす複合的農業経営サービスを目指しています」と開発者として熱い意気込みを語ってくれた。
 
測定した環境データをどう活用するのかが次のテーマと言われる施設園芸業界において、これだけサービス開発が進んでいる「プロファインダークラウド」は使う価値のある逸品だ。今後の誠和の活動に注目していきたい。
 

プロファインダークラウドの
注目機能

 

   プロフィットナビ   


 

定植日・栽植密度等の条件を入力すると、測定した環境データと収量データを元に収量予測ができる。最大収量予測値や制御効果を知ることができ、自身のハウスの最高到達点を見据えながら、栽培計画を立てることが可能。
 

   会計サービス   


 

コンサルティングサービス付きの会計ソフトを提供し、税理士による経営サポートを手軽に受けることができる。なかなか自身ではわからない余剰な経費や労働コストを検知し、収益力を向上。産業としての農業をより高みに導いてくれる。
 

   需要予測   


 

気象データをもとに購買行動に直結する「体感気温」を算出し、消費活動に与える影響を予測。さらに、市場データを組み合わせることで、一般消費者のトマトの需要指数を可視化できる。最大4週間先まで予測できるため、適切な在庫量を保つことが可能だ。
 

プロファインダークラウドは、
「栽培・販売・経営」の全てを満たす
トータルソリューションサービスへ

プロファインダークラウドの12の機能


※①、③、⑨、⑩以外は開発中。

 

DATA

 プロファインダークラウドご利用料金 

基本サービス 月額2,500円(税抜)~
環境データ/環境グラフ/生育調査/警報機能
(通信ボックス1台、プロファインダー1台の通信料、クラウド利用料)


オプションサービス 月額1,400円(税抜)
成分分析(成分分析専用容器は別途購入〈分析費用込み〉)
※プロファインダー友の会会員加入(年会費12,000円税抜)が必要です。
 

CHECK!

通信ボックスが2021年7末まで無料!
▶︎ プロファインダークラウド特設HP

問い合わせ

株式会社誠和
TEL:0285-44-1751
tomonokai@seiwa-ltd.co.jp

> AGRI EXPO ONLINEにも出展中!


写真:松尾夏樹(大川直人写真事務所)
文:川島礼二郎

AGRI JOURNAL vol.16(2020年夏号)より転載

Sponsored by 株式会社誠和

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