2017年12月20日に開かれた国連総会で、2019年から2028年までの10年間を「家族農業の10年」とすることが採択された。農業機械やICTの登場により大規模経営化が進む中、「家族農業」に今改めて注目が集まるワケは？

豪雨、熱波、干ばつ、海面上昇……地球温暖化は、様々な悪影響を及ぼす大きな問題。しかし、植物にとっては悪影響だけではないようだ。

農作物をつくりながら、電気までつくってしまう──それが、これからの農業スタイル「ソーラーシェアリング」だ。太陽の恵みを余すところなく活かし切る、環境調和型システム。そこには、様々な日本の課題を解決する、大いなる可能性が満ちている。

農家にとって生産コストは死活問題！ でも、もし肥料代のコストがゼロなら、利益はもっと増えるのでは？ 今回は、肥料代ゼロでも収量を確保している、とある農家による"緑肥"の話をお伝えしよう。

地方創生を実現するためは、地域住民の参加が不可欠である。特に農業分野では住民が意思決定に参加することが大切だ。そんな農業と地方創生のつながりを、元・農林水産省 農林水産政策所長で食と農の政策アナリストである武本俊彦氏にお話を伺った。

地球温暖化による気候変動や、市場の急速な変化への対応……高齢化が進む日本の農業において、栽培技術や環境・風土に関する知見を効率よく共有できる仕組みは、もはや不可欠といっていい。そんな課題を解決してくれるのが、この「e-kakashi」だ。