農業経営者を操縦士に育成、ドローンスクールが開校

2017.11.01

農業、配送、警備、太陽光パネルの点検など、各分野において多くの産業利用が期待されているドローン。農薬散布から害虫対策、収穫時期の判断など、農業の分野でもドローンは過熱していく中、プロのドローンパイロットとして活躍する人材を輩出する『ドローンスクールジャパン』名古屋校が開校した。

専用飛行場を備えた施設
女性インストラクターも在籍

一般社団法人ドローン操縦士協会（Drone Pilot Association/略称：DPA/読み：ディーパ）に認定され、北海道から九州まで全国24校で開校している「ドローンスクールジャパン」が、ドローン専用屋内飛行施設を持った「ドローンスクールジャパン愛知名古屋校」を10月31日(火)に開校した。

産業用ドローンはインフラ点検・農林業・捜索などに活用しており、需要は急増している。現在、ドローンの潜在市場は、約15兆円^※１と想定され、トンネルや橋梁、太陽光パネルなど、各種施設の点検への利用が始まっているが、操縦士が不足している。スクールでは、「確かな操縦技術と知識を兼ね備えた操縦士」を育成することを目的とし、農業、配送、警備、太陽光パネルの点検など、各分野において多くの産業利用を期待している。

全国24校目、愛知県2校目となる名古屋校は、専用飛行場を備えた施設を新築。受付や講義用スペースは、グループ会社に倣い自動車ディーラーのショールームをイメージした、落ち着きのある雰囲気で休憩用ラウンジも完備している。また、ドローンを操縦する女性が増えてきたことを受け、女性インストラクターも在籍しており、男女問わず受講しやすい雰囲気となっている。

※1・・・英国ロンドンを本拠地とする世界的な監査・コンサルティンググループ PwC (Price Waterhouse Coopers)社調べ