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誠和の教育プログラムをレポート! 『トマトパークアカデミー』の結果を出す仕組み

誠和がより多くの人の“儲かる農業”を実現するため、改革を進めている教育プログラム。トマト施設栽培スペシャリストを育成する全寮制の学校『トマトパークアカデミー』をご紹介。

トマト施設栽培スペシャリストを育成
トマトパークアカデミーとは?

最先端施設『トマトパーク』にて、国内トップレベルのトマト栽培に関する知識と技術を教え、トマト施設栽培スペシャリストを育成する全寮制の学校が『トマトパークアカデミー』。特徴的なのは、「実習」と「座学」で得た知識を活用して身に付ける「OJT」だ。定植から片付けに至る一作すべてを経験でき、それが卒業後の力となる。
 

 

トマトパークアカデミー
OJTの徹底でスキルアップ!

01:実習

最新設備を導入したハウスにて、実際に大玉・ミニ・高糖度トマトを何千本と扱いながら効率的な栽培管理技術を習得する。

02:座学

植物生理・環境管理・栽培管理・病害虫管理といった直接的に栽培に関連することのみならず、労務管理・農業会計・農家経営まで、幅広く学ぶ。

03:OJT

ハウス内環境と植物を見ながら、経験豊富な農場長と議論して、自分の栽培管理を振り返り、改善を行う。このPDCA(計画・行動・評価・改善)の訓練が「OJT」だ。


『トマトパークアカデミー』
OJT 3つのポイント

観察

日々の実習で栽培管理を行いながら、地上部だけでなく、ロックウールマット内の根の様子(地下部)を観察する。こうして毎日トマト全体を丁寧に観察することで、それが習慣化され、また見るべきポイントが身についていく。

環境測定・データ分析

トマトの状態とハウス環境を肌で感じながら、同時に年間を通して環境データを確認する。これは四季の変化がある日本において、適切な環境制御技術・生育診断能力を身につけるための最適なトレーニングとなる。

栽培管理・生育方針の検討と実践

毎週行う生育調査の結果と環境グラフの読み込みから環境制御の戦略を立てる。これは就農した際に必須となる、作業計画立案や工数把握といった適確かつ効率的な労務管理に必要な考え方を身につけるのに役立つ。
 

 

作物の状態にあわせ、話し合って学べる!

トマト栽培についてあまり知識も経験もない状態で入学し、最初の頃はきちんと1人前になれるか心配でした。ですが、日本でトップクラスの場所で実習、講義、OJTをしていくうちに知識と管理作業を習得していきました。卒業時には自分で独立就農をしてもトマトパークで学んだとこを実践、応用することができる、と自信がつきました!

植物の栽培管理にマニュアルはありません。植物の状態、環境に合わせて管理する必要があります。OJTではトマトが今どういう状態なのか、それらをどのようにどれくらい変えたいか、をみんなで話し合っていきました。自分にとってその話し合いは、講義の応用編であったり、講義にはないことを学ぶことができるものだったので、トマトパークアカデミーのOJTならではだ、と思いました。

卒業後は、まず大規模の農場さんで雇用就農を、その後に独立を考えています。雇用就農先ではトマトパークで学んだことを十分に発揮しながら自分自身をレベルアップ出来るように頑張っていこうと思います。

卒業生 荒井義晴さん

実物の説得力や情報量が、一番の学びに!

なんといっても「現在進行形で栽培しているトマト」が教材となるところが、OJTの肝です。実物の説得力や情報量は、一番の学びに繋がると感じます。

トマトの状態と栽培環境、それをどう判断し、どう動かしたいかを毎週とことんみんなで考えるのが楽しく、それが「考える」栽培者になるための訓練となります。そのため、OJTは一方通行の教育ではなく、ディスカッションが主となっています。研修期間後半には、栽培だけでなく、販売やコストの話題も頻繁に出てきます。これは、営利栽培をしている会社ならではの話題であり、良さですね。「儲かる?儲からない?」のリアルな部分までを感じてもらえるように心がけています。

研修期間はトマトの定植から片付けまで、まるまる一作分。毎週のOJTは、「立ち止り・学びの確認をし・振り返る」ためのよい機会にもなっています。貴重な一作を卒業後のバイブル(指針でもあり、自身の栽培管理のよりどころ)にするため、講義と実習をOJTにてまとめて落とし込んでいます。

農場長 杵渕覚さん

 

トマトパークアカデミー生大募集!
トマトパークアカデミーは全国型教育機関であり、就農準備資金事業 150万円/年の交付申請が可能です。随時研修の見学を受け付けております。お気軽にお問い合わせください!
詳しくはこちらまで! TEL:0285-42-2787

 

トマトパークアカデミーについてのお問い合わせ

株式会社誠和 教育事業課
TEL:0285-42-2787


文:川島礼二郎
写真:松尾夏樹

AGRI JOURNAL vol.22(2022年冬号)より転載

Sponsored by 株式会社誠和

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