注目キーワード

生産者の取組み

ハウス内環境を見える化している生産者は少なくない。しかしここで紹介するのは、優れた生産者のハウス内環境データを仲間同士で共有することで地域の農業を盛り上げよう、という珍しい取り組みだ。

データ共有で地域農業の生産性向上へ! ハウス内環境の測定・制御を低コストで実現した「e-minori」って?

トマトやレタスの多収化技術が普及する一方、技術が確立していないナスなどの生産量は減少傾向にある。そんな中、ナスの生産量を増やすべく、誠和とタキイ種苗が新たな取り組みに乗り出した。

ナス多収化栽培の実現に向けて、共同研究へ! 誠和とタキイ種苗が契約締結

不登校学生を中心とした子ども達とともに耕作放棄地を復活させること、また農業を子ども達の将来の職業の選択肢に入れてもらうことを目指し、若手農家がクラウドファンディングを開始した。

耕作放棄地を再生し、若者の新規就農を増やしたい! 若手農家が行う注目のプロジェクト

全国の野生動物による農作物被害は、1年間で約159億円*に上るという。しかし、正しい知識を身につけ、適切な対策をすれば、鳥獣被害は確実に減らすことができる。今回は動物の行動心理研究から最適な攻略法を導く、鳥獣害エキスパートに話を伺った。

野生動物による農作物被害を事前に防ぐ! 鳥獣被害対策マニュアルQ&A

新潟県は、言わずと知れた米どころ。県内で生まれ育った金子健斗さんは、米作りに尽力するかたわら、メーカーや公益法人とタッグを組み、新たな農業技術の開発を行なっている。農業への思い、県内の農業界における動向などもからめつつ、活動内容についてお話しいただいた。

多くの農家にアイディアの還元を! 新潟県4Hクラブ前会長が取り組む”新技術開発”とは

今回スポットを当てるのは、愛媛県4Hクラブの会長、長野洋平さん。松山市内にて地域最大規模となる農園「株式会社OCファーム 暖々の里」を営む、ビジネス感覚に長けた農家だ。農園を軌道に乗せるまでの苦労話、数々のエピソードから学んだ教訓をお話いただいた。

「一人でも多くの人に農業で成功してほしい」 愛媛県4Hクラブ会長が失敗から得た財産とは

2011年の福島原発事故は記憶に残っている人が多い。だが、前年の宮崎の口蹄疫は忘れられがちだ。農業に携わる者なら、この苦い経験を教訓として活かさなければいけない。現代農業の本質を、明治学院大学経済学部経済学科教授の神門善久氏が説くコラム。

2010年の「口蹄疫禍」を忘れない。 原因・初期対応は? 危機管理体制の見直しを

「兵庫五国」という言葉があるほど、地域ごとに特色がある兵庫県。県内の4Hクラブに所属する農家は、バックグラウンドも手がける作物もさまざまだ。彼らを束ねるのが、姫路市内のコメ農家、吉田勝博さん。人とのつながりや多様性を重んじながら、農業やクラブの活動と向き合っている。

“顔が見える”営農を!兵庫県4Hクラブ会長が取り組む、酒米生産へのこだわりとは

養液栽培とは、液体肥料と培養土を使って作物を育てる栽培方法だ。いちごだけではなく、トマトやメロンなどいろいろな野菜栽培に用いられている。今回は、養液栽培のメリット・デメリットについて整理して、紹介しよう。

いちごの養液栽培のメリット・デメリットとは? 土耕栽培との違いを考える

いちごの栽培方法はいくつも種類がある。日本のいちご農園で最も多い栽培方法は土耕栽培だが、高設ベンチを使う栽培方法も増加傾向にある。そして高設ベンチとセットで使われることが多いのが「養液栽培」だ。一体どのような特徴があるのだろうか。

〈基礎知識〉いちごの養液栽培とは? 特徴や他栽培方法との違いを解説

1 2 3 4 5 21

特集企画

アクセスランキング

  1. いま人気なのはコレ! 押さえておきたい「売れ筋トマト品種」15選
  2. 10年掛かる土壌改良が短期間で可能に! 天然腐植物質に含まれる「フルボ酸」の効果とは...
  3. ゲノム編集と遺伝子組み換えの違いは? メリットを専門家が解説
  4. 増税対策、あなたは万全? 農家が知っておくべき「軽減税率」と注意点とは...
  5. 成功する農業! 有機肥料と化成肥料の基本とやり方を徹底解説
  6. 最初に混ぜるだけでOK!? タマネギ栽培に欠かせない便利な肥料
  7. あのランボルギーニから最新モデル!? クールな「高機能トラクタ」5選
  8. 2020年3月末で経過措置が終了、新「食品表示法」の注意点とは?
  9. トマトのスペシャリストを育成する学校がある!? 高収量をあげる卒業生を輩出するアカデミーに潜入...
  10. アゲトラ・コンプリートからDIYペイントまで! 軽トラカスタムがアツい

フリーマガジン

「AGRI JOURNAL」

vol.18|¥0
2021/1/26発行

お詫びと訂正