山形県庄内地方でコメの生産を行っている株式会社まいすたぁは、複数の生産法人と企業によって設立され、最先端技術を使った農業に取り組んでいる。同社は、どのように農業用ドローンを活用しているのだろうか。

日本酒の原料に向いている「酒造好適米」。これを使うことで、日本酒本来の味と香りがいきる。しかし、現制度では酒造好適米には農水省からの補助金が出ないため、費用削減ができない現状がある。

水田を活用して、主食用米ではなく麦や大豆、飼料用米などを生産する農業者には「戦略作物助成金」、都道府県には「産地交付金」が支給されている。8月31日に農水省が発表した来年度予算概算要求によると、来年度は産地交付金がさらに手厚くなる見通しだ。

全国農業再生推進機構は、米の生産者と、買い手が直接取引できるWEBサイトを10月下旬にオープンする予定だ。日本米穀小売商業組合連合会が主宰する資格制度「お米マイスター」と連動する。

住友商事が、環境保全米の栽培が盛んな「JAみやぎ登米」と戦略的パートナーシップを締結。農業用ドローンによる先端技術などを実地で試験し、現場で機能するかどうかを検証するという。

アグリジャーナル読者の圃場を人工衛星からの撮影画像で徹底解析！ 今回は水稲の圃場の診断レポートがどのように活用できるのか、体験中の声をお届け！

平成30年産から始まった新たな米政策の一環として、米の流通に関係するより細かい情報が提供されるようになった。今回公表されたのは、平成29年産米の「相対取引価格・数量（平成30年5月）」。しっかりとチェックしておこう。

これまで40年間行われてきた米の生産量調整「減反政策」が2018年度産より廃止となるが、生産者にとってのメリットやデメリットは何か？ また、農水省が発表した最新の"2018年度米"の作付動向とは？

一歩通りを出ればそこはファッションカルチャーがひしめき合う、東京原宿・表参道。この地で、昭和5年からずっとお米で全国をつなぎ続けている精米店。それが、小池精米店だ。今回は、十一年前に三代目として受け継いだ小池理雄さんに、揺れ動く現在のブランド米事情について、お話を伺った。

健康志向の女性を中心に近年人気急上昇中のもち麦。広島県の農業法人（株）トペコおばらでは、新品種「キラリモチ」の生産・直販が好評だ。成功の影には、2017年3月に導入した精麦機の存在があった。